災害が起きたとき、食料と同じくらい重要になるのが水です。
地震や台風、大雨などによって断水すると、飲み水だけでなく、調理や洗面、トイレなどにも水が必要になります。
では、災害時の水は1人あたり何リットル備蓄しておけばよいのでしょうか。
目安となるのは、1人1日3リットルです。
例えば、1人分なら3日間で9リットル、1週間で21リットルが必要になります。
2人家族なら3日分で18リットル、4人家族なら36リットルが目安です。
さらに、内閣府は災害への備えとして、最低でも3日、できれば1週間分程度の飲料水や食料などを備蓄するよう呼びかけています。
この記事では、災害時に必要な水の量を1人暮らしから家族世帯まで分かりやすく整理し、飲料水と生活用水の違い、備蓄方法、保管場所、賞味期限の管理方法まで詳しく解説します。
災害時の水は1人1日何リットル必要？
災害時に備蓄する水の量は、一般的に1人1日3リットルを目安に考えます。
厚生労働省の災害時の食料備蓄に関する資料でも、調理用と飲用を合わせて1人あたり1日3リットルを基準として備蓄量を算出しています。
参照：大規模災害時に備えた栄養に配慮した食料備蓄・献立検討のための簡易シミュレーター
つまり、1日だけなら3リットル、3日なら9リットル、7日なら21リットルが基本的な目安です。
ただし、これは家庭で必要になるすべての生活用水を含めた総量と同じではありません。
災害時には、飲料や調理に使う水とは別に、トイレや洗面、洗濯などに使う生活用水も必要になります。
そのため、「1人1日3リットル用意したから水対策は十分」と考えるのではなく、飲料用の水を確保したうえで、生活用水についても別途準備しておくことが大切です。
飲料水として1人1日3リットルを目安に備える
災害時の水を備蓄するときは、まず飲料や調理に必要となる水を確保することが重要です。
目安としては、1人1日3リットルを考えると分かりやすくなります。
例えば、1人暮らしなら3日分で9リットル、1週間分で21リットルです。
2人暮らしなら3日分で18リットル、1週間分で42リットルになります。
この量を基準にして、家族の人数や備蓄できるスペースに合わせて少しずつ準備していくとよいでしょう。
東京都水道局も、災害時の水のくみ置きについて1人1日3リットルを目安とし、3日分程度の備えを案内しています。
ただし、必要な水の量は季節や年齢、体調、食事内容などによっても変わります。
特に暑い時期は汗をかきやすいため、水分補給を意識する必要があります。
そのため、3リットルという数字を絶対的な上限と考えるのではなく、最低限の備蓄量を決めるための基準として利用することが大切です。
災害時に必要な水は飲み水だけではない
災害時に必要な水というと、ペットボトルの飲料水をイメージする人が多いでしょう。
もちろん飲料水は最優先で確保したいものですが、災害時には飲み水以外にもさまざまな場面で水を使います。
例えば、レトルト食品やインスタント食品を調理するとき、手を洗うとき、顔を洗うとき、歯を磨くときなどにも水が必要です。
さらに、断水するとトイレを流すための水も不足する可能性があります。
厚生労働省の資料でも、1人1日3リットルという基準は調理用・飲用を合わせたもので、湯せんや米・野菜、食器を洗う水などを考慮する場合は別途必要になるとされています。
そのため、飲料用の水と生活用水は分けて考えることが重要です。
ペットボトルの水だけを大量に買うのではなく、生活用水を確保する方法もあわせて考えておきましょう。
大人と子どもでは必要な水の量が違う？
1人1日3リットルという数字は、災害時の備蓄量を考えるための基本的な目安です。
ただし、実際に必要な水分量は、大人と子どもで同じとは限りません。
年齢や体格、活動量、気温、体調などによって必要量は変わるため、3リットルという数字をすべての人にそのまま当てはめることはできません。
例えば、小さな子どもがいる家庭では、子どもが普段飲んでいる飲料や食事の内容なども考慮して備蓄すると安心です。
一方、高齢者がいる家庭では、本人が水を取り出しやすい場所に置くことも大切になります。
また、夏場に災害が発生した場合は、暑さによる発汗なども考える必要があります。
したがって、1人1日3リットルは「家族全員が必ずこの量を飲む」という意味ではなく、家庭の備蓄量を計算する際の基本的な目安として考えるとよいでしょう。
災害時の水は最低3日分、できれば1週間分を備蓄しよう
災害時の水は、最低でも3日分、できれば1週間分を備蓄しておくことが重要です。
従来から防災では3日分程度の備蓄が目安とされてきましたが、大規模災害ではライフラインの復旧や物資の供給に時間がかかる可能性があります。
内閣府も、2025年度の防災週間において、最低でも3日、できれば1週間分程度の食料や飲料水などを備蓄するよう案内しています。
1人1日3リットルを基準にすると、3日分なら9リットル、1週間分なら21リットルです。
家族が増えれば必要な水も一気に増えるため、普段から少しずつ備えておくことが現実的です。
いきなり1週間分をすべて用意するのが難しい場合は、まず3日分を確保し、その後1週間分まで増やしていく方法でもよいでしょう。
1人あたり3日分なら9リットルが目安
1人あたり1日3リットルを基準にすると、3日分の水は9リットルになります。
これは「災害が起きてから3日間、自宅に十分な水がない状態」を想定して備蓄量を考えるときの基本的な数字です。
例えば、2リットルのペットボトルなら5本程度、500ミリリットルのペットボトルなら18本が必要になります。
ただし、実際には容器の容量に合わせて端数を切り上げる必要があります。
また、飲料水だけを考える場合と、調理用の水まで含める場合では必要量が変わることがあります。
そのため、9リットルを「これ以上は絶対に必要ない」という上限ではなく、最低限の備蓄量を考えるための基準として捉えるのがおすすめです。
まずは1人9リットルを確保することから始め、余裕ができたら1週間分まで増やしていくと、無理なく備蓄を充実させられます。
1人あたり1週間分なら21リットルが目安
1人1日3リットルを基準にすると、1週間分の水は21リットルになります。
1人暮らしの場合、2リットルのペットボトルなら11本程度が目安になるため、保管場所をあらかじめ考えておく必要があります。
21リットルという数字だけを見ると多く感じますが、大規模災害への備えとしては、できるだけ長期間の生活を想定しておくことが重要です。
内閣府も、災害への備えとして最低3日、できれば1週間程度の備蓄を呼びかけています。
ただし、1週間分の水を一度に買いそろえる必要はありません。
賞味期限を管理しながら普段から飲む水を少し多めに購入し、使った分を買い足すローリングストックを取り入れると、無理なく備蓄量を維持できます。
2人・3人・4人家族に必要な水の量は？
家族で暮らしている場合は、1人あたりの必要量に家族人数を掛けると、必要な水の量を簡単に計算できます。
1人1日3リットルを基準にすると、2人家族なら3日分で18リットル、1週間分で42リットルです。
3人家族なら3日分で27リットル、1週間分で63リットルになります。
4人家族なら3日分で36リットル、1週間分で84リットルです。
さらに5人家族なら3日分で45リットル、1週間分で105リットルとなります。
| 家族人数 | 3日分 | 1週間分 |
|---|---|---|
| 1人 | 9L | 21L |
| 2人 | 18L | 42L |
| 3人 | 27L | 63L |
| 4人 | 36L | 84L |
| 5人 | 45L | 105L |
ただし、これは1人1日3リットルを単純計算した目安です。
実際には生活用水が別途必要になるため、これだけで家庭の水対策がすべて完了するわけではありません。
なぜ災害時の水は1週間分を備えるのがおすすめ？
災害時に1週間分の水を備える理由は、断水や物流の混乱が長引く可能性があるためです。
大規模な地震などでは、道路や水道などのインフラが被害を受け、普段のように店舗で水を購入できなくなることも考えられます。
内閣府は、過去には3日分の備蓄が一般的に考えられていた一方、大規模災害では1週間以上の備蓄が望ましいとする考え方を示しています。
また、災害発生直後は多くの人が一斉に水や食品を購入するため、必要な商品がすぐに手に入るとは限りません。
そのため、「3日分あれば十分」と考えるよりも、まず3日分を最低ラインとして確保し、可能であれば1週間分まで増やすのが安心です。
特に乳幼児や高齢者がいる家庭、近くに給水拠点や店舗が少ない地域では、余裕を持った備蓄を検討しましょう。
災害時に必要な水は「飲料水」と「生活用水」に分けて考える
災害時の水対策では、「飲料水」と「生活用水」を分けて考えることが大切です。
飲料水は、そのまま飲んだり、調理に使ったりするための水です。
一方、生活用水はトイレ、洗面、洗濯、掃除など、飲用以外の生活に使う水を指します。
災害によって断水すると、この両方が不足する可能性があります。
東京都水道局も、飲料水とともに洗濯・掃除・トイレなどに使用する生活用水の確保が必要だとして、水道水のくみ置きや浴槽への貯水などを案内しています。
したがって、防災用の水を準備するときは、ペットボトルの飲料水だけでなく、生活用水をどう確保するかまで考えておきましょう。
飲料水は飲み水や調理に使う
飲料水は、災害時の水対策で最優先に確保したい水です。
主な用途は、そのまま飲むことのほか、料理や食品の調理などです。
災害時には、普段のように水道から必要な量をすぐに出せるとは限りません。
そのため、未開封のペットボトル飲料水や長期保存水などを用意しておくと安心です。
特に災害直後は、避難や情報収集などで忙しくなるため、冷蔵庫の中にある飲料だけに頼るのは避けたほうがよいでしょう。
また、家族の人数に合わせて必要量を計算し、3日分から1週間分へ少しずつ増やしていく方法がおすすめです。
厚生労働省の備蓄量の考え方でも、調理用・飲用を合わせて1人1日3リットルが基本的な基準として用いられています。
生活用水はトイレ・洗面・洗濯などに使う
生活用水は、飲料水とは別に確保しておきたい水です。
例えば、断水した場合でもトイレを使用するためには水が必要になることがあります。
ほかにも、手洗い、洗顔、洗濯、掃除など、普段の生活にはさまざまな場面で水を使います。
飲料水をこうした用途に大量に使ってしまうと、本当に必要な飲み水が不足する可能性があります。
そのため、飲料用のペットボトル水とは別に、生活用水を確保する方法を考えておきましょう。
東京都水道局では、ポリタンクへの水道水のくみ置きや、浴槽に水を張っておく方法などを紹介しています。
ただし、浴槽の水は衛生面や小さな子どもの事故などにも注意が必要です。
家庭の状況に合わせて、安全に管理できる方法を選びましょう。
生活用水はどのくらい備えておけばいい？
生活用水については、飲料水のように「1人1日3リットル」という数字だけで必要量を決めることはできません。
なぜなら、トイレの使用回数や家族人数、洗濯の頻度、衛生管理の方法などによって必要な量が大きく変わるからです。
そのため、生活用水については「飲料水とは別に、できるだけ多く確保する」という考え方が基本になります。
例えば、日頃から浴槽に水を張っておけば、断水したときのトイレや掃除などに利用できる場合があります。
また、清潔なポリタンクや給水タンクを用意しておけば、給水所などから水を持ち帰る際にも役立ちます。
東京都水道局も、飲料水だけでなく、洗濯・掃除・トイレなどに使う生活用水の確保を呼びかけています。
水を使わずに済む防災用品も一緒に準備する
災害時の水不足を防ぐためには、水を大量に備蓄するだけでなく、「そもそも水を使わない方法」を準備しておくことも重要です。
例えば、断水時には簡易トイレや携帯トイレがあると、トイレに大量の水を使う必要を減らせます。
また、ウェットティッシュや体拭きシートなどを用意しておけば、断水時の衛生管理にも役立ちます。
食事についても、調理に大量の水を使わずに食べられる食品を備えておくと、水の消費を抑えられます。
災害時は「水をどれだけ用意するか」だけでなく、「水をできるだけ使わずに生活するにはどうするか」も重要なポイントです。
水の備蓄と簡易トイレ、衛生用品、非常食などをセットで考えることで、より現実的な防災対策になります。
災害時の水はどんな方法で備蓄すればいい？
災害時の水を備蓄する方法はいくつかあります。
代表的なのは、ペットボトルの飲料水を購入して保管する方法です。
この方法なら、必要な量を計算しやすく、普段から飲みながら備蓄できるため、ローリングストックにも向いています。
一方、長期間保存できる防災用の保存水を用意する方法もあります。
さらに、生活用水については、水道水を清潔な容器にくみ置きする方法や、浴槽に水を張っておく方法もあります。
東京都水道局では、水道水を保存する場合、清潔でふたのできる容器に蛇口から直接入れ、常温なら3日程度、冷蔵庫なら10日程度を目安に保存する方法を案内しています。
家庭の収納スペースや家族人数、災害リスクに合わせて、複数の方法を組み合わせるのがおすすめです。
ペットボトルの水を備蓄する
ペットボトルの飲料水は、家庭で備蓄しやすい方法のひとつです。
2リットルタイプなら少ない本数でまとまった量を確保でき、500ミリリットルタイプなら持ち運びやすいというメリットがあります。
例えば、家族で生活している場合は2リットルボトルを中心に備え、外出時や避難時に持ち出す分として500ミリリットルの水を用意する方法もあります。
また、普段から飲む水を少し多めに購入しておけば、特別な防災用品として管理しなくても備蓄を維持できます。
ただし、ペットボトルを大量に購入するとかなりの重量になるため、保管場所には注意が必要です。
また、賞味期限も確認し、古いものから使って新しいものを補充するローリングストックを取り入れると、無駄なく管理できます。
長期保存水を備蓄する
長期保存水は、災害用として長期間保管しやすいように設計された水です。
普段から水をあまり飲まない家庭や、買い替えの手間をできるだけ減らしたい家庭では選択肢になります。
通常の飲料水をローリングストックする場合は、一定の頻度で購入と消費を繰り返す必要があります。
一方、長期保存水なら、一般的な飲料水より長い期間を想定して保管できる商品があります。
ただし、「長期保存水なら何年でも保管できる」という意味ではありません。
商品ごとに設定された賞味期限があるため、購入したら期限を確認し、定期的に備蓄状況をチェックしましょう。
また、災害時に持ち出すことを考えると、2リットルボトルだけでなく、持ち運びやすい容量の水も用意しておくと便利です。
水道水を保存して生活用水として使う方法
水道水をくみ置きして備える方法もあります。
特に生活用水を確保したい場合は、清潔なポリタンクなどに水を入れておくと、断水時に役立ちます。
東京都水道局では、清潔でふたのできる容器に蛇口から水道水を直接入れ、できるだけ空気に触れないよう口元までいっぱいにして保存する方法を案内しています。
また、浄水器を通した水や、沸かした水は消毒用の塩素が除去されるため、同局では保存用の水については蛇口から直接入れるよう案内しています。
保存期間の目安を過ぎた水は、そのまま飲用にするのではなく、掃除やトイレなどの生活用水として活用する方法があります。
水道水を保存する場合は、地域の水道事業者が案内している方法も確認しておきましょう。
給水タンクやポリタンクも準備しておく
災害によって断水した場合、自治体などが給水所を開設することがあります。
その際、飲料水を受け取るだけでなく、自宅まで運ばなければならないケースがあります。
そこで役立つのが、給水タンクやポリタンクなどの水を運ぶための容器です。
特に家族が多い家庭では、一度に必要な水を運ぶ量も増えるため、持ち運びやすい容器をあらかじめ準備しておくと安心です。
ただし、大容量のタンクに水を満杯にすると非常に重くなります。
例えば20リットルの水なら、水だけで約20キログラムになるため、家族の中で誰が運ぶのかまで考えて容量を選ぶ必要があります。
災害時の水対策では、「水を家に置いておく」だけでなく、「給水された水をどう持ち帰るか」まで考えておくことが大切です。
関連ページ：断水したら給水はどうする？飲み水・生活用水の確保方法と注意点
災害用の水はどこに保管すればいい？
水を備蓄するときは、必要量だけでなく保管場所も重要です。
水は非常に重いため、2リットルのペットボトルを何本もまとめて置くと、収納場所によっては大きな負担になります。
また、地震が起きたときに棚から落下したり、収納家具が倒れたりすると、水そのものが使えなくなる可能性があります。
そのため、できるだけ取り出しやすく、地震や浸水などの被害を受けにくい場所を選びましょう。
さらに、すべての水を一か所に集めるのではなく、家の中で分散して保管する方法もあります。
東京都水道局も、災害時に備えた水の確保を案内しており、水道水のくみ置きや生活用水の準備を呼びかけています。
家族が取り出しやすい場所に分散して置く
災害用の水は、家族が取り出しやすい場所に保管することが大切です。
例えば、収納の奥深くに大量の水を置いてしまうと、地震などで家具が動いたときに取り出せなくなる可能性があります。
また、玄関近くにすべてを置く方法も、避難経路をふさいでしまう可能性があるため注意が必要です。
おすすめなのは、飲料水を複数の場所に分散して保管する方法です。
キッチンだけでなく、別の収納スペースにも一部を置いておけば、一か所が使えなくなった場合にも備えられます。
さらに、家族全員が「どこに水を置いているか」を知っている状態にしておくことも重要です。
災害時は普段と違う状況になるため、「備蓄してあるけれど誰も場所を知らない」という状態を避けましょう。
重い水を高い場所に置かない
水の備蓄では、重量にも注意が必要です。
2リットルのペットボトルを何本も高い棚に置くと、地震の揺れによって落下する危険があります。
特に水は食品や衣類と比べて非常に重いため、棚の上段に大量に保管するのは避けたほうがよいでしょう。
床に近い安定した場所や、重量物を収納できる場所を選ぶことが大切です。
また、収納棚そのものが転倒しないよう、家具の転倒防止対策もあわせて行いましょう。
せっかく災害用の水を準備していても、地震によってボトルが破損したり、家具の下敷きになったりすれば使えなくなる可能性があります。
「水を備蓄すること」と「安全に保管すること」はセットで考えることが重要です。
浸水や地震による転倒を想定して保管する
水の保管場所は、地震だけでなく大雨や台風などによる浸水も考えて選びましょう。
例えば、床下や低い場所に水を大量に保管している場合、浸水によってボトルが汚れたり、収納場所そのものに入れなくなったりする可能性があります。
一方で、高い場所に大量の水を置くと、地震時の落下リスクが高くなります。
そのため、住んでいる地域のハザードマップなどを確認し、自宅で想定される災害に合わせて保管場所を考えることが大切です。
また、玄関や廊下など避難時に通る場所には、大量の水を置かないほうが安心です。
水は必要不可欠な備蓄品だからこそ、「取り出せる」「倒れない」「避難の邪魔にならない」という3つの条件を意識して保管しましょう。
関連ページ：地震の水は何日分必要？家庭でできる水の備蓄方法とおすすめの保存場所
車や職場など自宅以外にも水を備える方法
災害は自宅にいるときだけ発生するとは限りません。
仕事中や外出中に地震や台風などが発生し、自宅にすぐ戻れない可能性もあります。
そのため、可能であれば自宅以外にも、飲料水などを少量備えておくと安心です。
例えば、職場に500ミリリットル程度の飲料水を置いておけば、帰宅困難になった場合にも役立ちます。
車を利用する家庭では、車内に水を備えておく方法も考えられます。
ただし、車内は季節によって高温になるため、飲料水を長期間保管する場合は商品の表示や保管条件を確認する必要があります。
また、災害時には道路状況が悪化することもあるため、車に頼りすぎないことも重要です。
自宅を中心に十分な備蓄をしたうえで、自宅以外の場所にも少量を分散して備えるという考え方がよいでしょう。
関連ページ：台風前に水をどう備える？断水に備えた水の準備と保存方法を検証
備蓄した水の賞味期限は？無駄なく管理する方法
水にも賞味期限が設定されている商品があります。
そのため、災害用として購入した水を収納の奥に入れたままにするのではなく、定期的に期限を確認することが大切です。
特に1週間分など大量の水を備蓄すると、すべて同じ時期に購入した場合、一度に大量の水の期限が近づくことがあります。
そこでおすすめなのが、普段から使いながら補充するローリングストックです。
例えば、普段飲む水を少し多めに購入し、古いものから飲んで、使った分だけ新しいものを買い足します。
こうすれば、水を特別な防災用品として眠らせる必要がなく、常に一定量を家庭に置いておけます。
また、災害用の保存水についても、定期的に期限を確認する習慣をつけておきましょう。
ペットボトルの水には賞味期限がある
市販されているペットボトルの水には、商品ごとに賞味期限が設定されています。
災害用に購入したからといって、期限を確認しなくても長期間保存できるわけではありません。
特に大量に備蓄している家庭では、いつ購入したのか分からなくなることもあります。
そこで、購入したときに保管場所と購入日、賞味期限を確認しておくと管理しやすくなります。
収納場所を決め、古いものを手前、新しいものを奥に置く方法もおすすめです。
また、賞味期限が近づいた水を普段の飲料として使い、新しい水を補充する方法なら、廃棄を減らしながら備蓄量を維持できます。
防災用の水は「買って終わり」ではなく、定期的に入れ替えるところまで含めて備蓄と考えることが大切です。
賞味期限が近づいた水は普段の生活で使う
備蓄している水の賞味期限が近づいたら、捨ててしまうのではなく、普段の生活で使う方法を考えましょう。
例えば、飲料水として飲んだり、料理に使ったりすることで、備蓄を新しいものへ入れ替えられます。
この方法なら、「防災用に買った水を期限切れにしてしまった」という無駄を減らせます。
また、賞味期限が過ぎた水についても、商品や保存状態を確認したうえで、飲料用ではなく掃除などに利用できる場合があります。
一方、水道水をくみ置きしている場合は、保存期間が異なります。
東京都水道局では、適切に保存した水道水について、常温では3日程度、冷蔵庫では10日程度を目安としており、期間を過ぎた水はトイレなどの生活用水に使う方法を案内しています。
商品として販売されている水と、水道水をくみ置きした場合では管理方法が異なるため、混同しないよう注意しましょう。
ローリングストックで水の備蓄を続ける
水の備蓄を長く続けるなら、ローリングストックが便利です。
ローリングストックとは、普段から使う食品や飲料を少し多めに購入しておき、古いものから使い、使った分を新しく買い足していく方法です。
例えば、家庭で普段から2リットルの水を飲んでいるなら、通常必要な量より少し多めに購入しておきます。
そして、古いものから使い、減ったら新しいものを購入します。
この方法なら、賞味期限を大幅に過ぎた水が大量に残るリスクを抑えられます。
また、災害時に初めて飲む食品や水だけで生活する必要がないため、普段から慣れているものを備蓄できるというメリットもあります。
防災を特別なイベントにせず、日常生活の中に取り入れることが、水の備蓄を継続するポイントです。
家族で備蓄量と期限を定期的に確認する
水の備蓄は、一度準備したら終わりではありません。
家族の人数が変わったり、引っ越しによって収納スペースが変わったりすれば、必要な水の量や保管場所も見直す必要があります。
また、備蓄している水を普段の生活で使った場合は、その分を補充しなければなりません。
そこで、半年に1回など定期的に「水の本数」「賞味期限」「保管場所」を確認するとよいでしょう。
家族全員で確認しておけば、災害が起きたときに誰がどこから水を取り出すのかも分かりやすくなります。
さらに、簡易トイレや非常食、懐中電灯、モバイルバッテリーなど、水以外の防災用品も同時に点検すると効率的です。
防災用品は、使える状態を維持してこそ役に立つものです。
災害時の水を備えるときによくある疑問
災害時の水を備蓄しようとすると、「水道水を保存してもいい？」「賞味期限が切れた水はどうする？」「お風呂の水は飲める？」など、さまざまな疑問が出てきます。
水は口に入れるものだからこそ、保存方法や使い方を間違えないことが重要です。
特に、飲料用の水と生活用水を区別せずに考えると、衛生面で問題が生じる可能性があります。
ここでは、災害時の水を備蓄するときに多くの人が気になりやすいポイントを整理します。
家庭の環境や自治体のルールによって異なる場合もあるため、最終的には地域の水道事業者や自治体から出されている情報も確認しましょう。
水道水をペットボトルに入れて保存してもいい？
水道水を保存すること自体は可能ですが、適切な方法でくみ置く必要があります。
東京都水道局では、清潔でふたのできる容器に、できるだけ空気に触れないよう口元まで水道水を入れて保存する方法を案内しています。
また、浄水器を通した水や沸かした水は消毒用の塩素が除去されるため、保存する場合は蛇口から直接入れるよう案内されています。
保存期間については、東京都水道局では直射日光を避けた常温保存で3日程度、冷蔵庫では10日程度を目安としています。
ただし、これは水道水のくみ置きに関する目安であり、市販のペットボトル飲料水の賞味期限とは異なります。
水道水を保存する場合は、清潔な容器を使用し、保存日を記録しておくと管理しやすくなります。
ミネラルウォーターならどの商品でも災害用に使える？
市販のミネラルウォーターや天然水などは、未開封で適切に保存されていれば災害時の飲料水として備蓄できます。
ただし、「ミネラルウォーターならどの商品でも同じ」と考えるのではなく、容量や賞味期限、保管方法などを確認して選ぶことが大切です。
例えば、2リットルボトルは備蓄量を確保しやすい一方、災害時に持ち運ぶには重くなります。
500ミリリットルのボトルは持ち運びやすいものの、必要量をそろえると本数が増えて保管スペースを取ります。
そのため、自宅で保管する分と避難時に持ち出す分で容量を分ける方法もあります。
また、長期保存を目的とした商品を選ぶ場合は、保存期間や保管条件を確認しましょう。
災害時はお風呂の残り湯を飲み水にできる？
お風呂の残り湯は、基本的に飲料水として考えないほうがよいでしょう。
入浴後の浴槽には、皮脂や汚れなどが混ざっている可能性があり、そのまま飲むことを前提とした水ではありません。
一方で、生活用水として利用できる場合があります。
例えば、断水時のトイレや掃除など、飲用しない用途に活用する方法です。
東京都水道局も、飲料水とは別に生活用水を確保する方法として、お風呂の水をいつも張っておくことを案内しています。
ただし、小さな子どもがいる家庭では浴槽への転落事故などにも注意が必要です。
また、災害の種類によっては衛生状態が悪化することもあるため、浴槽の水を何に使うかは状況に応じて判断しましょう。
水の備蓄は多すぎるくらい準備したほうがいい？
水は災害時に欠かせないため、余裕を持って備えることは大切です。
ただし、「多ければ多いほどよい」と単純に考えるのではなく、保管場所や家族が持ち運べる重量なども考慮する必要があります。
例えば、4人家族が1週間分として1人1日3リットルを基準にすると84リットルになります。
これは2リットルボトルだけで42本になるため、すべてを一か所に保管するとかなりの重量になります。
そのため、飲料水は安全に保管できる量を確保し、生活用水は水道水のくみ置きや浴槽の水など、別の方法も組み合わせるとよいでしょう。
また、内閣府は最低3日、できれば1週間分程度の備蓄を呼びかけています。
まず3日分を確保し、家庭の状況に応じて1週間分へ増やしていく方法が現実的です。
災害時に必要な水の量を家族構成に合わせて備えよう
災害時の水は、1人1日3リットルを基本として考えると、必要な備蓄量を計算しやすくなります。
1人なら3日分で9リットル、1週間分で21リットルです。
4人家族なら3日分で36リットル、1週間分で84リットルが目安になります。
ただし、この数字は飲料・調理用の水を中心に考えた基準であり、トイレや洗面、洗濯などに使う生活用水まで十分に含めた量ではありません。
そのため、飲料水を確保したうえで、生活用水や簡易トイレなどの備えも組み合わせることが重要です。
また、内閣府は最低でも3日、できれば1週間程度の飲料水や食料などの備蓄を推奨しています。
「いつか準備しよう」と後回しにするのではなく、まずは3日分から始めて、無理のない範囲で1週間分まで備蓄を増やしていきましょう。
まずは1人3日分の水を確保する
防災の水対策をこれから始めるなら、まずは1人3日分の水を確保することから始めましょう。
1人1日3リットルを基準にすると、3日分は9リットルです。
1人暮らしなら9リットル、2人なら18リットル、3人なら27リットル、4人なら36リットルが目安になります。
いきなり1週間分をすべてそろえるのが難しい場合でも、まず3日分を準備することで、災害直後の水不足に備えやすくなります。
その後、ペットボトルの水を買い足したり、長期保存水を追加したりして、少しずつ備蓄量を増やしていきましょう。
大切なのは、一度に完璧な備蓄を完成させることではありません。
家庭で必要な量を把握し、実際に使える状態で水を確保しておくことが重要です。
余裕があれば1週間分まで備蓄を増やす
3日分の水を確保できたら、次の目標として1週間分まで備蓄を増やしていきましょう。
1人1日3リットルを基準にすると、1週間分は21リットルです。
4人家族なら84リットルになるため、保管場所や費用を考えながら少しずつ増やすことをおすすめします。
例えば、毎月少しずつ水を購入したり、普段飲む水をローリングストックに切り替えたりすることで、負担を分散できます。
また、飲料水をすべてペットボトルだけで確保するのではなく、生活用水は別の方法で準備するという考え方も大切です。
内閣府が「最低でも3日、できれば1週間分程度」の備蓄を呼びかけていることも踏まえ、自宅の立地や家族構成などに応じて備蓄量を決めましょう。
水だけでなく簡易トイレや食料も一緒に準備する
災害への備えは、水だけ準備すれば十分というわけではありません。
断水だけでなく、停電やガスの停止、物流の混乱などが同時に起こる可能性もあります。
そのため、水と一緒に非常食、簡易トイレ、携帯トイレ、ウェットティッシュ、懐中電灯、モバイルバッテリーなども準備しておきましょう。
特に断水した場合、トイレの問題はすぐに発生する可能性があります。
水を大量に使ってトイレを流すよりも、簡易トイレなどを使って水の消費を抑える方法も重要です。
また、非常食についても、水を使わずに食べられるものや少ない水で調理できるものを選んでおくと、水の節約につながります。
災害時の水対策は、「何リットル備蓄するか」だけでなく、「限られた水をどう使うか」まで考えておくことで、より実用的な防災対策になります。
まずは家族人数から必要な水の量を計算し、3日分を確保するところから始めてみましょう。